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2015/06/21 更新

配当利回り

配当利回りとは、その株を買ったときにもらえる配当金を年率換算した指標です。
株を買うと、その企業の配当金を受け取る権利がもらえます。一般的に儲かっている企業であれば配当は高くなり、儲かっていなければ配当は少なくなります。赤字であれば、配当を支払うことができない企業もあります。

儲かっていて、配当金が多くもらえそうな企業の株を買いたいところですが、配当金を目当てに買うときには、それほどうまみがないこともあります。なぜなら、人気株は株価が高くなっているので、株価にくらべると配当金が少なくなるためです。

たとえば、1000円の株で配当が10円と500円の株で配当が10円であれば、もらえる配当金は同じでも、株を買ったときに支払った金額では2倍の違いが出てきます。この違いをわかりやすくするために、支払った金額ともらえる配当金の割合を計算したのが配当利回りです。

前例の場合では、
 

株を買うときに支払った金額
A社 1000円×1000株=100万円
B社 500円×1000株= 50万円

受け取る配当金
10円×1000株=両社ともに10000円
なので、配当利回りを計算すると、

A社 10000円÷100万円=1%
B社 10000円÷ 50万円=2%

となります。
配当利回りを計算すると、B社が割安だといえます。
 

ただし、配当利回りは各社バラバラの配当金を一律で比較することができる指標で便利ですが、配当利回りが高ければ投資対象として有望なのかといえば、そうでもありません。なぜなら、株価の変動率が配当利回りとは比べ物にならないほど大きいためです。

預貯金のように元本が保証されていれば利回りは重要な指標になりますが、株式は変動商品で支払った金額が保証されていません。配当を受け取っても株価の値下がりで損をすることだってあります。

また、企業の儲けによって配当は変わりますから、注意が必要です。配当利回りが異常に高い株の場合、業績不振で将来の配当がなくなることを予想して売買されていることもありますから、配当利回りは絶対ではないと考えましょう。
なお、配当利回りは、株価が大きく下がったときに、これ以上下がらない絶対的な安値を探すときに使われやすい指標です。株式市場全体が下げ続けて総悲観の展開になると、東証一部全銘柄の配当利回りの平均が2%程度まで上がるので、底値指標として活躍します。

 

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